マンション査定を受ける際には、正しい情報が求められます。ここでいう「正しい情報」とは不動産会社が求める必要書類のことです。どういった書類があれば良いのかを事前に把握しておけば、査定時に戸惑うことがなくなります。

分譲時のパンフレットなどが必要となることもある

マンション売却をする前には、必ずマンションの査定を受けることになります。その際の必要書類は、大まかに3枚あるのです。分譲時のパンフレットも必要書類となります。これは、査定を行う不動産会社が部屋の間取りや壁芯面積を確認するためです。

住宅ローンの返済予定表または残高証明書ももちろん、必要書類と言えます。住宅ローンが残っている場合は、売却価格で一括返済することが一般的です。不動産会社としては、住宅ローンの返済予定表または残高証明書を把握してから売却価格を決めることとなります。

最期の必要書類は、登記済証（権利証）または登記識別情報です。これは所有者が本当にマンションを保有しているかを確認するため、必要となります。登記済証（権利証）または登記識別情報は所有者本人が必ず保有しているべき書類です。必ず用意しておきましょう。

まとめると査定依頼の必要書類は、「分譲時のパンフレット」「住宅ローンの返済予定表または残高証明書」そして、「登記済証（権利証）または登記識別情報」です。事前に用意することをおすすめします。

査定依頼時に不動産会社が知りたい情報を提示しよう

マンションの査定を依頼するときには、3枚の必要書類が必須です。これらは不動産会社が最低限、査定を行うために必要な情報と言えます。価格をより詳しく調べたいのであれば、不動産会社が知りたい情報を提供することが大切です。

既存住宅状況調査技術者による建物状況調査である「インペクション結果報告書」は、マンションの一定の品質を保証する材料となります。値段をアップさせたいのであれば、査定時にぜひアピールすべき箇所です。

築25年以上のマンションの売却を考えているのなら、「建設住宅性能評価書」も役立ちます。さらに「瑕疵担保保険の付保証明書」も信頼を高めてくれる書類です。どちらも築25年以上のマンションであっても、住まいの質を保証してくれます。

ポジティブな情報は査定の際に有利に働くものです。もし、築年数が経過していてもこうした書類があればプラスの評価を得られます。積極的に提示したいものです。

必要書類は常にひとまとめにしておくべき

分譲時のパンフレットなどは、古い書類として処分されがちです。ですがマンション売買の際に参考となる書類は出来るだけ一式を揃えて保管しておくことをおすすめします。いざという時、査定の思わぬプラス材料となることもあるのです。